・美容皮膚医療に対する関心は年々増加傾向にあり、市販用を含めた顕在化人口は450万人、潜在需要は15〜70歳 の女性人口（4,500万人）の70％（3,150万人）と推測される。 （厚生労働省等の試算）
・美容皮膚医療の定義は「医師が美肌や容姿づくりの目的のために医薬品や化粧品、医療用具などを使用すること」であり、美容外科のようにメスを使用せずに行う医療行為のこと を指す。
・具体的にはレーザー治療、イオン治療などの後に化粧品を使用することとされている。市販用ではドクターズコスメ（ダーマコスメ）と呼ばれる特定の医療機関と連携して開発された化粧品等がドラッグなどで販売されてきたが、近年はクリニック等の医療機関でも院内化粧品、ホームケア化粧品（院外使用）への取り組みが活発化してきており、今後も市場　拡大が期待されている。さらに調剤薬局での取扱いも拡大傾向にある。（クリニックのドクターの開発したオリジナル化粧品も増加）
・また従来は、エステティックサロンで採用・販売されていた化粧品をクリニック等医療機関に販路を拡大し、実績を伸ばしているメーカーもみられる。当該市場には従来からの専業系メーカー、エステサロン向け化粧品メーカー、医薬品メーカーに加え、大手マスメーカーが参入し、 メーカー間シェア争いも激化している。課題は、医療機関に対するきめ細かな施策等営業支援をいかに構築していくかにかかっている。
・しかしながら、美容皮膚医療に対する女性の潜在的なニーズは年齢層に区別なく高いものと考えられ、日本国内でも将来的な市場拡大に期待が集まっている。 ・本調査企画は医療機関を対象として美容皮膚医療向け化粧品の現状の施術・採用実態と将来的な需要を検証していくことを目的に立案されており、当該市場向けの開発・マーケティング戦略構築のために有効となり得る基礎的・客観的な調査データを提供していくものである。

【個別事例編】・・・調査対象サンプル１５０施設
（皮膚診療科目を設置している美容皮膚科専門医院・クリニック・美容形成）
１、調査対象施設フェイスシート
※名称、所在地、職員数、開設時期、病床数、外来患者数（日）等、取材担当部門
２、当該施設での美容皮膚医療の施術実態
３、施術中・施術後における化粧品の使用(推奨)状況と「美容皮膚医療」に対する考え方
４、アフターホームケアに対する考え方と現行製品の評価・効果
５、『美容皮膚医療』・『ホームケア』を目的とした専用化粧品に対するニーズ
６、『美容』･『美白』･『アンチエイジング』を目的としたサプリメント(健康食品)の採用状況
７、『美容皮膚医療』『ホームケア』全般を目的とした専用化粧品に対するニーズ

【調査分析編　（調査サマリー）】　
１､『美容皮膚医療』・『ホームケア』の現状
２、各事例の項目別集計
３、項目別集計に基づく調査のまとめと分析